不登校が減少しません。平成２０年代に比べて倍増しています。学校では、学級担任が複数の不登校児童生徒を抱えることはめずらしくない状態まで来ています。
国や自治体は、大きな予算やエネルギーを使って不登校対策をしていますが、なかなか効果のある対応策は見い出せていません。対症的対応が精一杯のようです。文科省が原則としている「不登校児には登校刺激を与えない」ことや、「受容と共感」に基づいた相談体制はうまくいかないのでしょうか。
また、そもそも問題だとしていることが、本質的にちがうのかもしれません。親も学校もこれまでの流れもあって対応に苦慮しています。
不登校の問題は、まず学校及び関係機関に相談する流れができています。そのため全国の小中高校にスクールカウンセラーが配属されました。したがって、直接の関係機関である学校や教育相談機関を最初に選択される方がごく普通です。
しかし、これはこれで問題点もあります。その一つは、スクールカウンセラーも教育相談機関もどうしても学校や行政の立場をかかえる点です。不登校は学校に関することで起こっていますから、学校はいわば当事者。取れる方策や扱える事項には学校の範囲を超えられないという限界があります。完全に子どもの利益の側には立てないこともあるでしょう。さらに、学校側にはそもそも譲れないことやできないことがあります。親も学校には話せないことがあります。話題にできにくい内容もあります。
もちろん、子どもが再登校する段階になったときには、学校と大いに連携していく必要があります。
これまでは、不登校というと学校関係のカウンセラーの仕事でしたが、学校外の相談が有効な仕事ができる場合があります。それは、上記のしばりがないからです。不登校の最初から学校外にカウンセラーを求めるのは勇気のいることですが、実はとても賢い方法です。特に、初めに選ぶカウンセラーは学校外に求めるのがいいのです。
と言って学校も知らない顔ではいけません。学校は学校で考えなければならないことがあります。
子どもが不登校になったときは、学校と親子にそれぞれ「やるべきこと」と「やめるべきこと」があります。これは、その担任及び親子によって個別に判断されます。個別カウンセリングが必要である理由はここにもあります。
このホームページにたどり着かれたということは、良いことが起こる兆しかも知れません。どうぞ、保護者の方も担任の先生もカウンセリングこどもみらいのカウンセラーをお尋ねください。
そこにはきっと、これまでと違う世界が待っています。